さ
測定

想起(純粋想起・助成想起)

Brand Recall

カテゴリから名前を思い出せる度合い。手がかりなしで挙がる純粋想起と、選択肢を見て気づく助成想起がある。

意味

想起は、あるカテゴリから特定のブランド名をどれだけ思い出せるかの度合いを指す。名前を知っているかどうかの認知の一歩先で、いざという場面でその名が頭に浮かぶかを問う、選ばれやすさに直結する指標である。

測り方は大きく二つに分かれる。手がかりを与えずに自力で名前を挙げられる純粋想起と、選択肢を見せられて「これは知っている」と気づく助成想起があり、両者ではブランドの立ち位置の意味が異なる。

純粋想起で名が挙がるほど、購入の場面で選択肢の上位に残りやすい。助成想起にとどまるなら、認知はあっても自発的には思い出されていないことになり、想起を深める余地があると読める。

成り立ち

認知や記憶をめぐる研究のなかで扱われてきた概念で、純粋想起と助成想起の区別は一般的な整理として広く共有されている。ブランドの想起を売れ行きと結びつけて論じる Ehrenberg-Bass 系の議論などでも、選ばれやすさの土台として重視される。

想起(純粋想起・助成想起)とブランド認知の違い

ブランド認知は名前を知っているかどうかを問い、想起はその名前が必要な場面で頭に浮かぶかを問う。知っていても浮かばない状態は珍しくないため、両者は別々に動く。

打ち手も分かれる。知られていないなら、触れる機会そのものを増やすことになる。知られているのに浮かばないなら、どんな場面で思い出してほしいかを表現の中で示すことになる。どちらが足りていないかを取り違えると、露出を増やしても想起は変わらない。

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想起(純粋想起・助成想起)と想起集合(考慮集合)の違い

想起は、頭に浮かぶかどうかという記憶の側の話であり、想起集合は、そのうち実際に検討の候補として残る範囲を指す。浮かんだ名前がすべて候補になるわけではなく、間には絞り込みが入る。

この差は、施策の効果を読むときに現れる。名前が挙がる割合が増えても、候補として残らなければ売れ行きは動かない。想起が増えたのに結果が変わらない場合、記憶ではなく、候補から外れる理由のほうを調べる段になっている。

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使いどころ

ブランドが購入の場面で思い出される力を測り、育てたいときに用いられる。純粋想起と助成想起を分けて捉えることで、認知はあるのに想起されないのか、そもそも知られていないのかを見分けられる。

解釈では、想起の手がかり(CEP)とどれだけ結びついているかというメンタルアベイラビリティの観点と併せて読むと立体的になる。認知(ブランド認知)を土台として、その先の想起の深さを追う指標として位置づけられる。

実務でのチェックポイント

  • 自社の広告や商品説明に、いつ・どんな場面で使うものかが書かれているかを確かめる。特徴の説明だけなら思い出す手がかりが乏しい。
  • 既存顧客に、このカテゴリで思いつく名前を三つ挙げてもらう。自社が出ない、あるいは最後に出るなら、取引があっても想起は浅い。
  • 純粋想起と助成想起を分けて記録しているかを確認する。まとめて認知として扱っていると、どちらが足りないか判断できない。
  • 自社が浮かびやすいと考えている場面を挙げ、その場面が実際の購入のきっかけと一致しているかを商談の記録で確かめる。

よくある誤解

助成想起の数値が高いことをもって、認知の課題は解決したと判断されやすい。だが選択肢を見せられて分かることと、何もない状態で名前が出てくることの間には大きな隔たりがある。買う場面で候補に入るかを知りたいなら、手がかりを与えない側の数値を主に見ることになる。

想起を高めるために露出の量だけを増やす手当ても起きる。だが思い出されるには、何をきっかけに思い出すかという結びつきが要る。どんな場面で必要になる商品なのかが示されていなければ、触れた回数が増えても、必要な瞬間に名前は出てこない。

よくある質問

純粋想起と助成想起はどちらを重視すべきですか?

買う場面で候補に入るかを知りたいなら、手がかりのない純粋想起を主に見る。助成想起は、名前に見覚えがあるかまでしか示さない。ただし新しいブランドでは純粋想起がほとんど出ないため、まず見覚えを増やす段として助成想起を追う使い方はできる。

想起はどうすれば高まりますか?

触れる回数を増やすことと、思い出すきっかけを結びつけることの両方が要る。どんな場面で必要になるかを繰り返し示していれば、その場面が来たときに名前が出てくる。場面を示さずに名前だけを露出させると、覚えてはいても必要な瞬間に浮かばない状態が残る。

想起の調査はどのくらいの頻度で行いますか?

頻繁に測っても短期間では動きにくいため、施策の前後を挟める間隔で行うほうが読み取りやすい。毎回同じ質問文と同じ対象で測ることのほうが、頻度より結果の比較可能性に効く。聞き方を変えた時点で、前後の数値は並べられなくなる。

参考文献

Byron Sharp(2010) How Brands Grow
この項目は、ブランディング支援会社 Highlite Inc. 編集部が執筆・監修しています。
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