あ
資産

イメージカラー

Brand Color

ブランドを象徴し、識別と印象形成の核となる中心的な色。

意味

イメージカラーとは、ブランドを象徴する中心的な色を指す。ロゴや広告、店舗、製品など多様な接点で繰り返し用いられることで、その色を見ただけでブランドを想起させる識別の手がかりとなる。

色は言葉より速く印象を伝え、感情や連想と強く結びつく。一貫して同じ色を用いることが認知の蓄積につながる一方、色そのものが特定のブランドの記憶資産として機能するには、長期にわたる継続と、接点をまたいだ運用の統一が欠かせない。

成り立ち

色彩が識別や連想に果たす役割への着目は古くからあり、企業やブランドを象徴する色を定めて一貫して用いる実務の中で、この呼称が定着した。ブランドの視覚的な一貫性を支える基本要素の一つとして位置づけられてきた。

イメージカラーとカラーパレットの違い

カラーパレットは使用してよい色の一式を定めた運用の規定であり、イメージカラーはその中で中心に据える一色を指す。前者は組み合わせの範囲を示し、後者は何を見せれば自社だと分かるかという優先を示している。

両方を持っていても、中心が決まっていない場合がある。使える色が並んでいるだけでは、接点ごとに主役の色が入れ替わり、記憶の手がかりが分散する。範囲を決めることと、優先を決めることは別の作業として残る。

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イメージカラーとディスティンクティブアセットの違い

ディスティンクティブアセットは、色に限らず形や音、書体なども含めて、見ただけでブランドが特定できる識別要素の総称である。イメージカラーはその一つで、色という手段に限った呼び方にあたる。

切り分けの軸は、識別できているかを何で確かめるかにある。色を決めたかどうかは自社で分かるが、その色で自社が思い浮かぶかは受け手にしか分からない。決めた色が資産として働いているかは、外側での確認を経て初めて言える。

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使いどころ

ロゴやデザインの規範を定める際に、中心的な色として選定・管理される。接点をまたいで同じ色を保つことが記憶資産の蓄積につながるため、ガイドラインで色の定義と使い方を明確にすることが実務上の要点となる。

実務でのチェックポイント

  • 自社の制作物から社名とロゴを外し、色だけで自社のものだと分かるかを社外の人に試す。分からなければ、色はまだ手がかりになっていない。
  • 主となる色が、面積として最も大きく使われているかを直近の制作物で確かめる。指定はあるのに脇役へ回っている例は少なくない。
  • 印刷物と画面と実物を並べ、同じ色として見えるかを目で確認する。数値の一致だけで揃ったと判断していないかを見る。
  • 競合が使っている色を並べ、自社の色が混ざったときに見分けられるかを確かめる。近い色が多い市場では、色だけに識別を託せない。

よくある誤解

業界で使われていない色を選べば目立つ、という理由づけが起きやすい。確かに並んだときの見分けはつきやすくなるが、その色が扱う商材や約束の中身と噛み合っていなければ、覚えられても意味は結びつかない。避ける理由と選ぶ理由は、別々に説明できる必要がある。

もう一つは、色の指定さえ揃えれば一貫すると考える扱いである。実際には同じ指定でも、印刷物と画面、素材の違いで見え方は変わる。数値が合っていることと、受け手の目に同じ色として届いていることの間には差があり、確認は現物の側で行うことになる。

よくある質問

イメージカラーは何色まで決めてよいですか?

中心となる色は一つに絞るほうが記憶されやすい。補助の色を持つこと自体は問題ないが、どれが主役かが決まっていないと、接点ごとに違う色が前へ出る。数を制限するというより、優先の順序を決めておくという扱いになる。

途中で色を変えても大丈夫ですか?

変えられるが、それまで積み上げた識別の手がかりを一度手放すことになる。名称や形と違い、色は言葉を介さずに伝わる分だけ、覚え直しにも時間がかかる。変える場合は、旧来の色を並存させる期間を設けるかどうかまで含めて考える対象になる。

色に特定の意味を持たせる必要はありますか?

意味づけは補助であって、選ぶ根拠の中心ではない。色から連想される印象は文化や場面で揺れるため、説明に頼りすぎると、受け手が同じ意味を受け取っていない場合に支えを失う。繰り返し使われた事実のほうが、結果として意味をつくっていく。

この項目は、ブランディング支援会社 Highlite Inc. 編集部が執筆・監修しています。
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